2024年の改定により、特別養護老人ホーム・介護老人保健施設では、協力医療機関と平時からカンファレンスを実施して情報共有をすることと、急変時には相談・搬入・入院することが義務化されました。「施設入居者様の入院期間を短く、在宅復帰を支援する」というビジョンを掲げる筑紫南ヶ丘病院では、改正に先駆けて地域施設への説明会を行い、医療・介護の連携強化に努めています。
協力医療機関となった施設とは、月に1度、対面でカンファレンスを実施。毎回必ず医師が同席し、さらに看護師・ソーシャルワーカーなど多職種のチームで、施設に出向いて開催します。施設の全入居者と入院中の方の情報共有や、入院想定者・その他課題の情報共有などを行い、施設の現場における医療的な課題に向き合っています。

多くの施設でおきる医療的な課題は、適切な医療介入のタイミングが難しいことや、どのような状態で医療機関に相談すべきかの選別基準、医療情報の提供の難しさにあります。月に1度、実際に顔を合わせてカンファレンスを行うことにより、スムーズな情報共有ができ、施設の安心感・信頼感につながっています。
また、独自開発の「安診ネット」の導入も全国各地で進められています。付属機器で血圧や体温などのバイタルチェックを行うことで、データが蓄積され、AIがわずかな体調の変化を早期検知。肺炎や尿路感染症等の重度化・再発を防止します。
患者のリスクレベルに応じて赤・黄・緑のトリアージが色分け表記されるため、施設においては医療相談の選別基準が明確になり、現場の負荷が軽減。またバイタルデータは病院と共有され、医師が毎日確認しているため、往診せずとも日々患者の状態を把握し、早期医療介入が可能です。

「早期の在宅復帰」を目指す当院の平均入院期間は令和5年度37日、令和6年度39.3日と、報酬改定で基準が設けられた４０日を下回っています。
毎月のカンファレンスにおける医療・介護連携の効果はもちろん、AIを駆使した早期発見と早期介入、そして入院中の早期リハビリも特徴の一つです。
長期間ベッドで安静にすることによるADLの低下や、肺炎や尿路感染等、高齢者疾患の根底にある低栄養リスクに備え、当院では多職種で機能向上委員会を開催し、知識向上と医療の質の向上に努めています。摂食・嚥下チーム（SST）をはじめ、早期在宅復帰を目指します。また、施設へのST派遣も行い、退院後のADL機能の維持も支援。嚥下評価および介護職員への指導など、多彩な支援で、介護・医療連携のさらなる強化を図ります。